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食文化の豆知識２０２　食文化の現状１８１（果物適正量摂取は難しい）

 一部、健康雑誌と化した週刊誌に、果物摂取を勧める内容の記事がありました。要は「果物を食べると太るとか、糖分過多になるとかで、敬遠している方がいるようだが、まだまだ日本人は果物摂取量が少ない」というものです。昨年、厚生労働省による「健康日本２１」が１０年ぶりに改訂され、１日に摂取すべき果物の量が２００ｇとなりましたが、日本人の現実の果物平均摂取量が９６、４ｇに過ぎない状況を受けての内容で、果物の健康増進効果などを、わかりやすく説明していました。果物好きの身として、より詳細に知りたくなりました。 

まず２００ｇというのは勿論、可食部量を指し、みかんなら２個、りんごなら１個、柿、梨、八朔も１個、ブドウなら１房、バナナは２本といった数値です。今は多種多様なみかんが出回り、自分も軽く２００ｇはクリアしていますので、現在のところは余裕の数値ですが、日本人の４０％が１日で全く果物を食べていないとか。加えて、２０歳代は４６、９８ｇ、３０歳代は４３、９８ｇ（令和元年データ）と、５０ｇにも満たないというのが現実です。もっとも果物を食べていたと思われるのが１９７５年の１９３、５ｇで、今はそれから半減したということです。 

日本の果物の美味しさは折り紙付きだと思います。外国に行けば、一部南国の果物を除いて、美味しいと思ったことはありません。ほとんどが加工用に栽培されており、日本のようにフレッシュさを味わうに適さない。まして、シャインマスカットにいたれば、りんごのふじ以来の日本が生みだした１００年に一度の秀逸品種だそうです。１房１０００円以上はします。なぜ、果物を食べないのかの答えの大部分は、価格が高い、日持ちしない、皮をむくのが面倒、が占めますが、本音は、価格が高い、に尽きるでしょう。日本の果物生産は手がかかり、加えて小規模の家族経営が大半です。となるとどうしても、利益が高く単価の高い高級品生産が軸となってしまう。生産者からすれば当然のことでしょうが、結果として手が出にくい商品となった、というのが現状です。さてはて、厚生労働省が薦める１日果物２００ｇ摂取は、いつ実現するでしょうか。 

食生活アドバイザー　間島万梨子

　　　　　　顧客満足の複雑さ１８３「問題点は何なのか」

日本のGDPが４位に転落し、各メディアでかなり大きく取り上げられた。ただ、だから何？という雰囲気が国民に蔓延しているといっても過言ではない。そもそも中国に抜かれた、とメディアが騒いでいたころから、その風潮は生まれていた。そして今年はドイツに抜かれ４位に。ワールドニュースを注視している人にはわかっている。ドイツでのインフラをはじめとする値上げラッシュに国民の不満がマックスになっていることを。何も負け惜しみで言っているのではなく、そもそもGDPの解釈自体が、現代の価値感に合わなくなっていると思う。GDPは一定期間内の国内総生産を指し、極めて荒く言えば、国内で販売された商品やサービスが生み出した売り上げから、経費を差し引いた儲け総額、ということだろうか。それが国の経済力の指針と、とらえられている。しかしそれは量を指す。そこに質の計算はない。ここでドイツの新政策情報が入ってきた。小さなプロジェクトを減らし大型のプロジェクトに益々特化していくという。これがGDP押し上げの要なのか。 

エネルギー自給率も食料自給率も壊滅的に低い日本がベストの環境にあるとは思っていないが、少なくとも中国にもドイツにも住みたくはない。環境・便利さ・治安の良さ・食事の美味しさ・そして国民性etc・何をとっても日本から出ていきたいとは思わない。しかし、真剣に？GDPの復権を目指すとしたら、何をどうすればよいのだろう。経済オンチの身とすれば、即答などできはしないが、よく問題視される日本の中小企業の数が、先進国で群を抜いて多いわけでもない。先進他国もおしなべて全体で９５％以上の中小企業を抱えている。となると、やはり労働生産性が低いからだという主張には納得できる。一人が稼ぎだす金額が少ないという非効率性が、GDPが伸び悩む要因と指摘する向きは多い。要するに日本には丁寧な仕事、言い変えれば手のかかりすぎる仕事が多いのだろうと思う。前にも書いたと思うが２０１９年飲食店数都市別ランキングでは東京が１４万８５８２店と突出している。２番目はソールで８万３２３９店、３番目が中国の深せんで５万９９８５店、そして４番目がパリの４万４８９６店だ。２０２３年のミシェランで東京の星獲得数がパリを抜いたようだがそもそも分母が大きい。ちなみにGDP３位のドイツはどの都市も１０位内に入っていない。コンビニエンスストアのセブンイレブンは、２０１６年のデータでは日本が１万８８６０店舗でダントツの１位。２位がタイの９２７８店舗、おひざ元のアメリカが３位の８３７８店舗で、あとはアジアが続く。ヨーロッパ各国は桁が違うほどに少ない。日本には何故こんなにも多いのか、の理由の一つは商圏が狭く売上げ目標が低いのだろう。 

日本では人手がかかり、小幅に稼ぐビジネスが非常に多い。そんな環境で、まだGDP４位とは立派なものだが、最新技術の開発と駆使により、効率的に大きく儲かる事業の展開以外に、日本浮上の道はないように思う。そしてその事業権利を寡占することが必要だ。人の良さだけでは国民が飢える。　　　　　　　　　　２０２４年　３月１日　　間島　　　

食文化の豆知識２０１　食文化の現状１８０（非常時の備えと覚悟）

 大災害が起こるたびに、非常用持ち出し品の必要性が注目されます。今回の石川県大震災でも、各避難所を経験した人たちが、用意しておけばよかったものをSNSなどで公表しています。やはり実際に経験してみると、想像を超えた現実が明らかになるのでしょう。大変な状態から発せられた情報なので、貴重なご意見として受け止めさせていただきたいものです。災害はいつどこで起こっても不思議ではなく、日ごろからの用意がその後の生活状況を左右します。わかってはいるんだけれど、緊張感を持続するのは簡単ではありません。 

量販店に行けば「非常用持ち出し品セット」なるものが販売されており、それはそれで便利だとは思いますが、各自、各家庭で必要なものは異なるものです。実際に自分たちには何が必要かを分析して、非常時用品を用意するのが大切です。それには、想像力が欠かせません。避難時の状況のイマジネーションは、高度な思考が必要です。あれもこれもとなると、すぐに持ちきれないほどの量になり、取捨選択するのも大変な作業です。となると最も効率が良いのは、個人が用意するべきもの、行政が用意しておくべきものと緊急物質の調達ルート及び調達先、これらはあらかじめ国策として整理しておくべきだと思います。これほどに地震が多い国なのです。避難所の指定と最低ラインの備蓄物だけ、というのはあまりにお粗末でしょう。 

国情の異なる他国を安易に参考にはできませんが、スイスでは国民が常時備えておくべきものを、事細かく国が指示しています。もっともそれらは災害時用ではなく、侵略されることを想定しての準備ではありますが、国・国民もろとも有事における覚悟は、日本も見習うべき強さがあります。災害時に際して、少なくとも１週間程度、自活できるための国民が用意すべき必要品目・そして行政が準備しておくべきものの、整理が望まれます。 

食生活アドバイザー　間島万梨子

　　　　顧客満足の複雑さ１８２「災害時における価値ある役割」 

石川県大震災発生より約一か月を経て、その被害の大きさにはたじろんでしまう。冬の厳しさがこたえる地域にあって、なかなか迅速な結果は難しいとは思うものの、徐々にでも復興が進んでいくことを祈りたい。 

それにしても、日本の避難所は何故あんなにチープなのだろうか。大体が学校か体育館か公的施設が避難所として指定されているが、総じて同じ景色が見られる。毛布や水と緊急食はかろうじて提供されるが、いわゆる雑魚寝状態でトイレ事情の劣悪さも指摘される。震災から３週間後、見るに見かねた建築家によって、ある避難所に間仕切り設定が提供されたという。一体、何回大震災を経験すれば、避難所のあるべき姿の発想転換がなされるのだろう。冬の寒さをほぼ完全にしのげる寝袋(シェラフ)は数千円から手に入る。毛布一枚など極寒状態ではほぼ役に立たない。段ボールによる簡易ベッドと間仕切り設定も、ずっと以前より業者から提案されているはずだ。テント式の個室でもよい。 

まるで役に立たない地震予知研究に使う費用は、避難所の環境がより快適になるために使っていただきたい。そもそも日本列島はすべてが地震発生圏内にはいっている。安心できる地域など無い。いつでもどこででも起こりうるのだから、起きた場合の避難者の快適度をあげることで、環境悪化による災害関連死を防ぐ方が、理にかなった予算の使い方だ。最低、自家発電器、１０人にひとつ程度の簡易洋式トイレ（水不要のバイオトイレもある）、家族用間仕切り、簡易ベッド、そして寝袋は、水や緊急食に加えて必須アイテムだろう。それでやっと避難所の名に恥ずかしくない程度のものになる。今回は震災直後に官邸主導の対策本部も設置され、行政もがんばっているとは思うが、こと避難所に関しては、発想自体がイタリアなどに完全に負けている。有事に向けては、より手厚い環境の提供が用意されておくべきで、相も変わらぬ避難所の風景には脱力する。何事も我慢が必要、などと精神論をかざす輩もいるかもしれないが、有事だからこそ、心と体が少しでも癒される快適さが必要なのであって、今の日本にはそのくらいの力はあるはずだ。 

加えて、すみやかな二次避難システムも急がれる。被害をこうむっていない宿泊施設への避難者の移動だ。そこには少なくとも個室があり、暖かい布団があり、食料がある。その場合の施設への行政からの支援金をケチってはいけない。阪神大震災では、大手ホテルが自発的に直後にロビーを解放し、食料を放出したと聞く。ここでは行政の遅れが顕著だった。今回の大地震は道路の分断などの事情はあるが、希望する避難者を迅速に移動してもらう手立てもあろう。日本人には「我慢が美徳」の人が多いからといって、そのけなげさに甘えてはいけない。

　　　　　　　　　　　　　　　２０２４年２月１日　間島

食文化の豆知識２００　食文化の現状１７９（栄養摂取は自然に） 

世は健康ブーム、というか、健康に関する広告や書籍を見ない日はありません。週刊誌も健康雑誌かと思うほどに、毎週、体に良いもの、悪いもの特集を組んで意気盛んです。サプリメントはもはや、気になっていることを改善するために摂取しようとすると、多分、１０種類以上を取ることになってしまいそうです。実際、皆、サプリを飲んでいるのでしょうか。個人的なことなので他人様に聞くこともありませんが、様々な会社が大きな広告をこぞって出していることを思えば、それだけの見返りがあるということなのでしょう。随分と前ですが、かつて自分もビタミンEとCの錠剤を服用していた時期がありました。しかし、Eの過剰摂取の弊害などの警告が出始めたり、Cなどの錠剤がかなり高価だったりして、止めてしまいました。その後の体調に格別の変化もありません。やはりいろいろな食材から栄養をまんべんなく取ることが、自然でベストなのでしょう。Cはせっせと蜜柑から。Eも豆などを好んで食べることでOKのようです。母も何種類かの栄養剤を飲んでいた時期があり、同居を期に殆ど止めてもらいましたが、体調がずいぶんと良くなったのです。持病であった胃のもたれも無くなりました。 

なるだけ食べないほうが良い食材も存在します。古い油で調理した揚げ物や、焦がした魚や肉は、確実に健康を損ないます。全般的に揚げ物は頻繁には食べないほうが無難です。でも時々は、とんかつも無性に食べたくなる？そう、時々なら全くOK。要は食べる頻度なのです。反対に毎日でも食べるべきなのは、豆類、野菜類、良質の蛋白源でしょうか。となると、和食は本当に理にかなった料理です。油を全く使わずとも、美味しい料理が作れます。サプリ会社には申し訳ないですが、なるだけ食材以外の異物なものは体に入れないほうが良い。そんな当たり前のことを気づかせてくれることが多くなりました。 

食生活アドバイザー　間島万梨子

　　　　顧客満足の複雑さ１８１「地球の厳しさと、人間の覚悟」

あけましておめでとうございます。穏やかな一年でありますように。その言葉しか思いつきません。ここ数年、それほど世界は厳しいものだと思い知らされたからです。 

日本の年末年始のテレビ番組を見ていると、世界も平和なのかと錯覚しそうになる。この間、ワールドニュースもお休みなので、映像から世界のリアルタイム情報が届かない。ウクライナもイスラエルもガザも、はたまた中国もロシアも日本のように平和に安寧としているのかと思ってしまいそうだ。ま、正月ぐらいは、何も考えずご馳走を食べて和気あいあいと楽しんでもバチは当たらないだろう、と、のんびりとかまえていた元旦の夕刻、石川県を震源地とする大地震速報が飛び込んできた。揺れは大範囲に及び、被害状況の大きさが案じられる。他国なら騒音としてのみとらえられる蝉の声を、その命のはかなさゆえに風情として愛おしむ日本人の自然に寄せる豊かな感性をもってしても、地震をはねのける力はない。地球はかくも厳しい。今年も日本にとって、内外ともに試練は避けられないのだとすれば、平素の構えと国としての体力保持がより求められるにちがいないが、それがなかなかに難しい。

 さて１９９９年の施行以来「食料・農業・農村基本法」の初の改正案が今年の通常国会に提出されることが決まったとの記事が新聞に掲載されていた。人口減少や地球温暖化、ロシアのウクライナ侵攻など、施行当時は想定されていなかった食料の安定供給確保に対応するためらしい。しかし、そもそも２５年前の施行時には、すでに日本の食料自給率は４０％前後の低水準であったのに、安定供給確保の危機感が無かったのだとしたら、なんともお気楽な法律であったのかと思ってしまう。そして２０２１年の自給率は３８％。基本法が何の効果ももたらさなかった、ということだ。今回の改正案としては、農地の有効利用、安定的な食料の輸出入対策が主な内容だという。改正に伴って具体的な関連法案も提出されるらしいが、輸入相手国への投資促進など、相変わらずの資金投入しか目新しい政策は期待できそうになく、こんなことでは今後２５年たっても自給率は上昇しないだろう。食糧の輸出入国との信頼関係など、有事下においては軽く吹っ飛ぶのを、第一次、第二次大戦で身をもって学んだのではなかったか。こと食料自給率においては、フランスの例を参考にもすべきだろう。かの国はまさに自給率が１００％を上回る大農業国で核保有国で原発推進国で名だたる文化国で、変わり身の早い自国第一思想に基づいている。日本人の真面目な性善説を多分かれらは理解できないだろう。とここで、フランス南西部で大雨による複数の川の氾濫情報が入ってきた。地区住民は「何回、氾濫するんだ。これまで何の対策も取ってこなかった」と不満やるかたない表情で政府を非難していた。やはり“隣の芝生は青い”らしい。 

地震の発生は防ぎ得ないが、自国民の食を自国でまかなうことは可能で、それには大英断政策が必要だがかなりの痛みも伴う。そんな案は出てきそうにない。　　　　　　　　　　　　　　　　２０２４年１月１日　間島