投稿者「pc-network」のアーカイブ

食文化の豆知識１７７　食文化の現状１５６（季節の先取りも歓迎？） 

毎年、季節の収穫が早まっているような気がします。温室栽培の普及なのか、“走り”の高価値をねらってのことなのか。いずれにしても、あれ？もう出回ってるの？と驚いてしまうことが多くなりました。例えばソラマメ。収穫は５月頃からのはずが、ここ数年、３月頃には市場に出回ります。ほとんどが鹿児島産で、 有難く頂いています。やはり暖かい土地なので、早目の春の恵みが育つのでしょうか。４月下旬になって地場産も並びだしましたが、それにしても早い。蕗もそうです。すでに愛知産のものが３月から出ています。これもせっせと購入して、煮物で楽しんでいますが、従来は４月下旬頃から収穫できる野菜です。果物も早くも小玉スイカが売られていました。高価なので手は出ません。新玉ねぎも、以前は春の野菜でしたが、２月下旬には棚に並んでいました。驚きです。地球温暖化の影響というより、いち早く季節先取りで売れる商品を出したい、ということだと思います。９月から！おせち商戦が始まるのと似ています。それもこれも競争社会を生き抜くための戦略なのでしょう。

早目の実りを楽しむ贅沢は、昔からありました。まだだれも口に出来ない食材をいち早く味わう。その幸せは充分に分かりますが、やはり季節感のめりはりは、大切にしたいものです。野菜果実は、旬でこそ味わいも栄養も深くなります。自然の恵みを人間がコントロールできるはずもないのです。今、安価で出回っている野菜なども、今後、大雨による日照時間不足が起きれば何倍にも価格が跳ね上がることでしょう。現状の市場原理では、いたしかたの無いことです。自然を支配できるほど、人間の力は強くありません。分散収穫や分散消費でしのぐしか無いのです。何だか、サプライチェーンの分散化に通じるような気もしてきました。危機に対して、出来るだけその影響を薄くするための分散化は常に考慮に入れておく必要があります。それを考えれば、春野菜をいち早く食べられるときにいただく、というのも、ひとつの知恵なのかもしれません。

食生活アドバイザー　間島万梨子

　　　　　顧客満足の複雑さ１４８「作られる世論」

 　久々に胸のすくような文に出会った。産経新聞に掲載されたスポーツジャーナリスト増田明美さんのコラムだ。東京五輪の開閉会式のクリエーティブディレクター辞任に関して、女性タレントの容姿を侮辱したという根拠がいかに理不尽であるかを、理詰めで主張されている。詳しい説明は避けるが、要は１年前のしかも色々な意見が出されるべき会議での発言について、今、糾弾しようという卑しさに怒りを感じるというものだ。極めて正論だろう。ディレクターが出した案はその場で没になったもので、本人もすぐに謝罪して撤回されたという。会議では様々な意見が交わされ、時には極端な案も出るものだが、おおむね常識範囲内の結論に収束していく。その場で取り上げられなかった意見ひとつひとつが後になって糾弾されるとするなら、誰も何も言わなくなる。会議は成立しない。的外れな告げ口によって辞任に追い込まれたと一喝されている。この一連の問題の根は、卑怯な告げ口を仰々しく取りあげた、大衆ご注進メディアの劣化としか言いようがない。しかし、そのメディアに大きく影響を受ける人たちは存在する。ある日の飲食店での昼食時、嫌でも耳に入ってくるほどの大声の客がいたが、その人の話はテレビの某番組コメンテーターの主張と全く同じ口調と内容であった。誤解を恐れずに言えば、その内容は無見識かつ一方的に、ある人を糾弾するもので、せっかくの料理がまずくなってしまった記憶がある。 

　さて、最近は家の固定電話を殆ど使用しなくなった。大体が携帯電話で事足りる。むしろ携帯電話の方が受信送信いずれにおいても便利だ。だから固定電話のベルは殆ど鳴らない。鳴ったとすれば１０数年前の電話の持ち主あてにかかってくるか、　営業の電話なのだが、たまに世論調査なる電話もある。すべて自動音声で、答えを促すメッセージが流れるとすぐに切ってしまう。自動音声の世論調査に付き合うほど、暇ではない。新聞社ごとに定期的に世論調査の結果が公表されるが、あのような方法で、つまり自動音声による電話での調査に真摯に答えてくれる人たちがどれほどいるのかを考えるとき、調査結果はにわかに信じがたいものになってしまう。世論調査結果を盾に、自社の主張を正当化しようとしているのではないか、などと穿った見方もしてしまいそうになる。世論をリードするのが、メディアの役割ではないのだ。彼らは勘違いをしている。たまにメディアの扇動が政局を動かすこともあるが、重なる選挙によって、やがて良識ある結果に落ち着いてくるように思う。　その選挙結果をも、民意を反映していないと主張するメディアは、民主主義を理解していない。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０２１年４月１日

食文化の豆知識１７６　食文化の現状１５５（取捨選択が必要） 

今冬から春にかけて天候に恵まれたため野菜類が豊作であったようで、店頭に買い求めやすい価格で並んでいます。大根８０円、白菜一個１５０円、キャベツ一個１２０円！冷害で超高値で売られていた時と比べ、有難いやら申し訳ないやら。でもこの際、野菜の大量消費にチャレンジです。はてさて、どうやって頂きましょう。で、ふと見つけたのがユーチューブの料理バージョンです。探すとあるわあるわ、キャベツの食べ方、白菜の大量消費方法、大根まるごと料理などなど、百花繚乱で目移りがしてしまいます。総じてよく出来た内容に仕上がっています。動画での調理画面が主流なので、分かりやすい。料理本が売れなくなるわけです。何度か、参考にさせてもらいました。で思ったのが、料理の味は好みがあるのだな、ということです。当然と言えば当然のことです。美味しそうな映像を見てその通り作っても、ちょっと好みでは無い味になってしまう。他方、とても美味しく仕上がったものもあり。ただ、根が面倒くさがりなので、あれやこれやの画面は参考にみても、ひとつのユーチューブを追っかける気力？がありません。ほんとに不真面目な視聴者です。でも、画面ひとつ作るのにも努力がいるのだろうとは理解できるので感心しています。

今は、だれでもが発信できる時代です。情報があふれています。この傾向はますます加速するでしょう。とても便利でもあり、情報処理能力も問われます。ある種のこわさも感じます。ブログは文章が主流ですが、ユーチューブは動画主流です。テレビの個人版といっていいでしょう。広告収入もユーチューブがテレビを抜いたとか、まだ抜いていないとか、かまびすしい。今後、どういう経緯をたどるのか分かりませんが、映像の文明が変化していくのは確かです。ますます、映像発信の手段と内容は重層的に進化していくと思われます。利用者も感度を研ぎ澄ませて、自分に必要な映像を取捨選択せざるを得なくなるでしょう。

食生活アドバイザー　間島万梨子

ホテル＆レストラン　トピックス　２０２１年３月１９日　

発信　間島　万梨子

• ～旅する気分で～　九州・沖縄フェア 

神戸ベイシェラトン　ホテル＆タワーズ（神戸市東灘区）は、各レストラン及びフードセレクトショップ「シェラトン　マルシェ」において、「九州・沖縄フェア」を開催しています。
九州全県そして沖縄県より集まった新鮮な食材を、レストランでは各シェフが腕をふるうオリジナリテイあふれる一皿一皿の料理を用意。「シェラトン　マルシェ」では各県自慢の農水産加工品や生鮮品などを販売します。豊かな風土と温暖な気候で育まれた九州・沖縄県各地の魅力あふれる「食」を“旅する気分で”楽しめます。 

協力　：在阪九州各県協議会、一般社団法人みやPEC推進機構　

期間　：２０２１年３月１２日（金）～５月５日（水・祝）

場所　：〈レストラン〉
　　　　　・１F　テラスレストラン「ガーデンカフェ」

　　　    　・２F　中国料理「翠享圓」（すいきょうえん）

　　　　　・２１F　ダイニング「Kobe　Grill」

　　　　　・２１F　鉄板焼　　「神戸グリル」

　　　　　〈ショップ〉
　　　　　・シェラトンスクエア　２F　
                        フードセレクト ショップ「シェラトンマルシェ」

　　お問い合わせ先　　　０７８－８５７－７０００（代表）

　　各レストランの予約　０７８－８５７－７００７

　　　　　顧客満足の複雑さ１４７「金科玉条の公平と平等」 

やはりというべきか、何故というべきか、日本でのワクチン接種スケジュールは当初の発表から大幅に遅れる見通しとなった。ま、想定通りの成り行きではある。ワクチンそのものの生産数が世界の需要に追いつかないのに加え、コロナワクチンの管理の難しさがスムーズな工程を阻んでいるようだ。止むを得まい。ただ率直に不思議に思うのは、GDP規模世界第三位であり、ノーベル賞輩出でも好レベルにいる日本が何故、コロナワクチン製造では完全に後れを取っているか、ということだ。

自然科学分野での日本人ノーベル賞受賞者は２４名で、これは世界５位に当たり、米国、英国、ドイツ、仏、日本の順となるが、２００１年からに限ると１８名で、アメリカに次ぐ堂々の２位である。ただその内訳は物理学賞８名、化学賞６名と比べ、医学・生理学賞は４名ともっとも少ない。ちなみに米国の医学・生理学賞受賞者はノーベル賞発足から総数１０５名にのぼる。英国３１名、ドイツ１６名、仏１０名、そして日本は５名。自然科学分野など、まるっきり無知な自分ではあるが、この数字をみて浮かび上がったものはある。医学・生理学を実際に生きたものにするのは、厚労省の役目ということだ。日本にはかつて、ペスト菌を発見し、破傷風の治療法を開発した北里柴三郎博士がいた。諸事情でノーベル賞は取れなかったが、まさに日本の誇る医学界の巨星だ。今もし、博士が生きておられたなら、などとかなわぬ夢を抱いてしまいそうになる。コロナ収束後は、官民あげて医学界の危機管理の見直しと、柔軟で才能を伸ばす土壌の養成に真剣に取り組む必要があろう。いざというときに役に立たない技術は、技術とはいえない。

さて最近、日本はつくづく公平と平等が好きな国民だと思う事案に遭遇する。公平と平等は追い求めるべきではあるが、あまりにそれに執着すると、社会は全体主義ないし共産主義にならざるを得ない。現実は日本は指折りの公平かつ平等社会である。だれでも自由に生きることが出来るし、勉学の道も閉ざされてはいない。国民皆保険は世界に類を見ない公平かつ平等な卓越したシステムだ。そして日本国民は贔屓目に見なくても、勤勉かつ優秀で真面目だ。結局、日本人の優秀さをミスリードしているのは、まるで全体主義思考に陥ったメディアであり、臆病な政治であり、頭でっかちな官僚なのではないかと思う。その中で、メディアは見ない、聞かないという権利が国民に残されているし、政治は一応、選挙という選択の権利が国民に与えられているが、国民にとっての官僚は？となる。とりわけ優秀な人達が集まっているはずの行政が、世界経済第三位の果実を国民に実感させられないでいるのだとすれば、どういう解決策があるのだろう。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０２１年３月１日

食文化の豆知識１７５　食文化の現状１５４（期待高まる冷凍食品）

コロナは、社会状況を変えています。ビジネスのオンライン化をはじめ、食品を始めとする様々な商品のネット販売の増大など、人の動きの変化に応じてビジネスの形態も変わりました。これらの新しい動きがコロナが収まったあとも定着するのか、また元に戻るのか、予想がつきませんが、その中で確実に成長していくと思われるのが、冷凍技術でしょう。いかに鮮度を保ったままで市場に、そして各家庭の食卓に乗るのか、の技術が開発されているのです。これは期待が高まります。零下３０度以上で、食品の組織を全く痛めることなく急速冷凍された食品・食材は、解凍後にもそのままフレッシュの状態を保ちます。生の食材は勿論、天ぷらでもカツでも、揚げたばかりの食感を提供できる技術が開発されています。

スーパーの冷凍棚を見て、いささかの物足りなさを感じている身にとって、まさに朗報です。若干、冷凍食品もグレードが上がってきたと思えるものの、原材料は安い外国産のものが多く、種類も限定的です。今まで冷凍食品を買って満足したものは、本当に一部商品のみでした。それが最新の冷凍技術では、刺身もお寿司も天ぷらも、まさに出来立ての食感が味わえるというのです。夢のようなお話です。いや、お話では無く、近いうちにスーパーの冷凍コーナーに、今までとは全く異にする食材や食品が並ぶことでしょう。まさに革命です。楽しみに待つとしましょう。 

ただ懸念もあります。自宅でも、ゆで野菜などは冷凍して保存することもありますが、家庭用の冷凍庫はせいぜいマイナス２０度前後です。どうしても解凍後の食感が水っぽくなってしまう。天ぷらなどは冷凍したこともありませんが、解凍後の味わいは予測がつきます。で、素晴らしい冷凍技術の開発。ただそれらが市場で買えるようになったとき、自宅の冷凍庫に移すと、質が劣化してしまうに違いありません。買って解凍して、すぐに食べなければ味が落ちそうです。さてはて、素晴らしい冷凍技術で生み出された食品たちを、各家庭でどのように食べてもらうのか、楽しみはあと少し、先なのかもしれません。

食生活アドバイザー　間島万梨子

　　　顧客満足の複雑さ１４６「この国で生きるということ」 

昨年１月の食事会で、“コロナなる未知のウイルス感染者が中国武漢で出ているらしい”との話題が俎上に乗り、コロナがまだ他人事であったときから丸一年が経った。対策の違いはあれど、今や、コロナ禍で無傷の国はないほどに、その猛威は衰える気配はない。一筋の光明はやはりワクチンだろうか。すでに各国で接種が始まっているが、ここでも国風の違いが出ている。イスラエルは国民の３０％以上の摂取が終わり、全国民に行きわたるのも時間の問題らしい。また国民に安心感を与えるためか、首脳陣が一足早く接種している国もある。中国、インドネシア、アメリカ、イギリスなどもすでに一般国民への投与が始まっている。そして日本は２月下旬からまずは１万人の医療関係者へのワクチン投与が始まり、その結果を注視して後、３月には高齢者や医療従事者へと徐々に枠を広げていき、６月頃までには接種を希望する全国民にまで浸透できる予定だという。然しながら、これまでの様々な対策の経緯と、世界でのワクチン争奪戦をみるに、接種予定時期の筋書が大幅に狂う可能性も高い。ただこれは、どちらの方策が優れているかという問題でも無さそうで、お国柄の違いなのだろう。日本は、良く言えば一人一人の命の重さに敏感ともいえるし、悪く言えばだれも責任を出来るだけ取りたくないがゆえに、慎重な判断を積み重ねるということにもなろう。いずれにしても日本国民なのだから国の方針に沿わざるをえない。かなりのもどかしさはあるが止むを得まい。お国柄なのだ。イギリス在住の日本人女性の投稿を読んだ。“欧州のコロナ対策や医療体制は見習わなくて良い“と断言していた。昨年のイギリスにおける死者数は、過去５年間の平均死者数の１４％増で、この７０年間で最大の死者数を記録した。かたや日本は２０２０年１月～１０月の死者数は同年同期比で１万４０００人も減少している。現実の数字だが、これをもってコロナは恐れずにあたらず、とは言い切れないのも確かだ。

さて、コロナ禍の影響は確実に経済や個々人に及び、閉店ラッシュや痛ましい自殺の増加となってあらわれている。ただ意外だったのは、令和２年の倒産件数（負債総額１０００万円以上）は２０６３件で、前年比５％減で過去３０年間では最少件数だった。一方、廃業と解散は令和２年の１月から１０月で、前年同期比３８％アップの５９８３件を数えたという。これは何を意味するのか。つまり、売り上げ不振による金詰りに陥り、売掛金を支払えず、負債を抱えたまま、やむを得ず倒産してしまった企業は減った。その反面、きちんと精算をして自ら店・事業仕舞いをしたところが増えた、ということだ。給付金がやはり役には立って、周りに多くの迷惑を及ぼす倒産を少しでも抑えられたのかもしれない。はからずも、映画、寅さんで有名な柴又の鰻老舗店がこのほど閉店した際、店主の“余力のあるうちに閉めることにした”の言葉は、“債務を抱えての倒産はかろうじて回避できた”の裏返しなのだろう。勿論、いずれにしてもプラスマイナスでは撤退した企業数が増えている現状なので、経済的かつ失業問題はこれから大きな国政課題となるに違いない。日本ならではの緻密できめの細かい政策でもって、戦後最大ともいえる危機を乗り切ってほしい。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０２１年２月１日